ビットコインは「電子ゴミ」になるか？禁止令と価値の源泉

「もし世界中でビットコインが禁止され、誰も受け取らなくなったら、ただの電子ゴミになるのではないか？」 「送金やマイニングを厳罰化してしまえば、買い手不在で無価値になるのでは？」

この懸念は、暗号資産を保有する上で避けて通れない最悪のシナリオです。しかし、歴史と技術の仕組みを紐解くと、簡単に「ゴミ」にはなり得ない理由が見えてきます。

「禁止」されても価値が残る理由

もし国家がビットコインを完全に禁止したとします。 それでも価値がゼロにならないのは、「国家の監視を逃れて資産を動かしたい」という需要が人類から消えることはないからです。

例えば、自国通貨がハイパーインフレを起こしている国や、独裁政権下で資産凍結の恐れがある国の人々にとって、ビットコインは投資ではなく「生存のためのツール」です。 豊かな国の人間が「いらない」と判断しても、世界中のどこかに「それがないと困る人」がいる限り、買い手は存在し続けます。それは「貧民専用通貨」というよりは、「金融難民のためのシェルター」として機能し続けるでしょう。

なぜイーサリアムやソラナではなく、ビットコインなのか？

「機能が豊富なイーサリアムや、高速なソラナの方が便利ではないか？」 確かに「送金手段」や「アプリの基盤」としてはそれらの方が優秀です。しかし、資産防衛（価値の保存）の観点では、評価軸が異なります。

• イーサリアム・ソラナ＝「ハイテク株」
  • 機能がどんどん追加される（＝変化する）。
  • 開発チームの影響力が強い（＝中央集権的リスクがある）。
  • 「技術」として古くなるリスクがある。
• ビットコイン＝「ゴールド（金）」
  • 機能が変わらない（＝完成されている）。
  • 管理者がいない（＝誰にも止められない）。
  • 「エネルギーの単位」として、莫大な電気代をかけて掘られるため、物理的なコストの裏付けがある。

「変わらないこと」「誰にも止められないこと」にこそ価値があるのです。

結論：最悪の事態でも生き残るしぶとさ

口座が持てない状況下で、ウォレットとUSDC（ドル連動コイン）を持つのは非常に有効な手段です。しかし、USDCも発行体（Circle社）が凍結すれば終わりです。

対してビットコインは、誰にも凍結ボタンが押せません。 「電子ゴミ」になるリスクよりも、「国家が個人の財産をコントロールできなくなる」ことへの保険として、この「買い手不在かもしれない電子データ」には、逆説的な価値が生まれ続けるのです。